【2026年最新】新NISA・確定拠出年金（iDeCo）の仕組みをわかりやすく整理してみた

加藤コウです。

2024年1月から、NISAが大幅に改正されて「新NISA」がスタートしました。

旧NISAと比べて非課税枠が大幅に拡大し、制度も恒久化されたことで、老後資産形成の手段として注目度がさらに高まっています。

ここでは、新NISAと確定拠出年金（iDeCo）について、私が「？？？」と思っていた仕組みを2026年版として整理してみました。

※なお、旧NISAの一部だったジュニアNISAは2023年末で廃止されています。新規の買い付けはできませんのでご注意ください。

この記事はこんな人にオススメ！

• 新NISAとは何か？仕組みをわかりやすく知りたい人
• 旧NISAとの違いを整理したい人
• 確定拠出年金（iDeCo）の仕組みをわかりやすく知りたい人

新NISAとは？

新NISAとは、2024年1月から始まった少額投資非課税制度です。

旧NISAの「一般NISA」「つみたてNISA」が統合・拡充され、より使いやすい制度に生まれ変わりました。

新NISAの2つの投資枠

新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つがあり、両方を同時に使うことができます。

つみたて投資枠

• 年間投資枠：120万円
• 対象商品：長期・積立・分散投資に適した投資信託のみ
• 積立で定期的に投資する方式

成長投資枠

• 年間投資枠：240万円
• 対象商品：投資信託に加え、上場株式・ETF・REITなども対象
• 一括購入・積立どちらも可能

2つの枠を合わせると年間最大360万円まで非課税で投資できます。

非課税保有限度額（生涯投資枠）

新NISAには生涯を通じての非課税保有限度額が設けられています。

• 総枠：1,800万円（つみたて投資枠＋成長投資枠の合計）
• 成長投資枠のみの上限：1,200万円

つみたて投資枠だけで1,800万円の全枠を使い切ることも可能です。

旧NISAとの主な違い

売却した枠は翌年以降に再利用できる

新NISAでは、保有商品を売却すると、翌年以降に売却した商品の取得価額分の枠が復活し、再利用が可能です。

たとえば100万円で購入した商品を売却すると、翌年に100万円分の枠が復活します（年間投資枠360万円の範囲内での再利用が条件）。

新NISAのポイントまとめ

• 非課税保有期間が無期限になった（旧NISAは5年または20年）
• 年間投資枠が最大360万円に拡大（旧NISAの3〜9倍）
• 生涯投資枠1,800万円が新設
• 制度が恒久化（いつでも始められる）
• 売却した枠の翌年再利用が可能
• つみたて投資枠と成長投資枠を同時併用できる

確定拠出年金（DC）・iDeCoとは？

確定拠出年金（DC）は、公的年金（国民年金・厚生年金）に上乗せする私的年金制度の一つです。

加入者自身が運用に責任を持ち、その結果によって将来受け取れる年金額が変わります。

2種類の確定拠出年金

企業型DC

• 企業の従業員が対象
• 会社が掛け金を拠出（一部は本人も追加可）

個人型DC（iDeCo・イデコ）

• 自営業者・会社員・専業主婦・公務員など幅広く対象
• 原則として60歳まで引き出し不可

iDeCoの税制メリット

iDeCoはNISA以上に税制面でのメリットが大きいのが特長です。

• 掛け金が全額所得控除（現役世代は節税効果が大きい）
• 運用益が非課税
• 受け取り時も退職所得控除や公的年金控除の対象

デメリットは原則60歳まで引き出せない点。流動性がないため、生活防衛資金を確保した上で活用するのが基本です。

【コウの実体験】確定拠出年金で360万円→1,100万円近くに育てた話

実は私も、会社勤めをしていたときの「企業型確定拠出年金（DC）401k」を積極的に運用していました。

2015年頃には拠出金を223%に増やし（360万円→800万円）、その後も運用を続けた結果、2025年5月に解約して現金化したときには1,100万円近くになっていました。

元本360万円が約3倍以上に育ったことになります。

コツコツと長期間積み重ねることで、投資資産を大きく育てることができる制度だと実感しています。

新NISAとiDeCoは、どちらも「少額から・非課税で・長期的に」資産を育てるための制度です。

老後の資産形成を考えているなら、両方を組み合わせて活用することをおすすめします。

まとめ

• 新NISAは2024年1月スタート。年間最大360万円・生涯1,800万円まで非課税
• 非課税保有期間が無期限になり、制度も恒久化された
• つみたて投資枠（年120万）と成長投資枠（年240万）の2枠を同時に使える
• ジュニアNISAは2023年末で廃止済み
• iDeCoは60歳まで引き出せないが、掛け金全額が所得控除になる強力な節税ツール
• 新NISAとiDeCoを組み合わせるのが老後資産形成の王道

※本記事は2026年3月時点の情報をもとに作成しています。制度の詳細・最新情報は金融庁公式サイトまたは各金融機関にてご確認ください。投資はご自身の判断と責任で行ってください。