ＮＩＳＡ、ジュニアＮＩＳＡ、確定拠出年金(ＤＣ)、仕組みを整理してみた

加藤コーキです。

ここでは、投資信託(ファンド)の人気商品である「ＮＩＳＡ」「ジュニアＮＩＳＡ」「確定拠出年金(ＤＣ)」について、私が？？？と思っていた仕組みのことを整理してみました。

ＮＩＳＡとは？

ＮＩＳＡとは、

• 2014年から始まった少額投資非課税制度の投資信託(ファンド)

イギリスのISA（Individual Savings Account=個人貯蓄口座）をモデルに、その日本版ISAとしてＮＩＳＡ（ニーサ・Nippon Individual Savings Account）と呼ばれています。

ＮＩＳＡは日本に住んでいる20歳以上が対象です。

ＮＩＳＡ口座を通じて株式投資信託や上場株式などを新たな資金で購入すると、その投資から得られる収益（収益分配金・配当金、譲渡益）は５年間非課税になります。

また、ＮＩＳＡには1万円以下で購入できる投資信託（ファンド）もあり、日本国民だれもが取り組める投資信託(ファンド)になっているのが特長です。

そして、ＮＩＳＡの非課税期間は5年間で、毎年120万円までが非課税枠となり、最大で600万円（120万円×5年）までが非課税投資総額になります。

なお、ＮＩＳＡは他の口座（特定口座・一般口座）との損益通算はできず、あくまで単体での非課税対象です。

ジュニアＮＩＳＡとは？

ジュニアＮＩＳＡとは、

• 2016年に始まったＮＩＳＡと同様の少額投資非課税制度の投資信託(ファンド)

ジュニアＮＩＳＡは0～19歳の未成年者を対象にしていて、ＮＩＳＡと違う点は

• 非課税投資枠が異なる
• 18歳まで払い戻しができない

といった制限があります。

ジュニアＮＩＳＡの非課税期間は5年間で、毎年80万円までが非課税枠となり最大で400万円（120万円×5年）までが非課税投資総額になります。

また、ＮＩＳＡ同様にジュニアＮＩＳＡは、他の口座（特定口座・一般口座）との損益通算はできず、あくまで単体での非課税対象となります。

確定拠出年金(ＤＣ)とは？

日本人の老後のための年金制度には、国民年金や厚生年金保険などの「公的年金」と「私的年金」があり、「確定拠出年金(ＤＣ)」は私的年金制度の1つです。

そんな確定拠出年金(ＤＣ)には「企業型DC」と「個人型DC（通称イデコiDeCo）」の2つがあります。

「企業型DC」の企業型の加入対象者は企業の従業員、一方の「個人型DC（通称イデコiDeCo）」は自営業者、専業主婦、公務員などが対象で、20歳以上であれば誰でも利用できます。

確定拠出年金(ＤＣ)は公的年金に上乗せする年金の1つで、加入者自身が運用に責任を持つ制度です。

加入者の職業や勤め先の年金制度によってそれぞれの上限が異なる拠出金（掛け金）の範囲で、投資信託の運用商品を選び、それぞれの掛け率割合を決めます。

その結果、運用商品の成績によって将来受け取れる年金額が変わってくるのです。

個人型の掛け金金額が所得控除の対象となるほか、運用により得られた利益は非課税で、受け取るときも退職所得控除や公的年金控除の対象になります。

税制面ではＮＩＳＡ以上にメリットがあるものの、原則として60歳まで受け取ることが出来ないというデメリットもあります。

【まとめ】ＮＩＳＡ、ジュニアＮＩＳＡ、確定拠出年金(ＤＣ)とは？仕組みをわかりやすく解説

ＮＩＳＡ、ジュニアＮＩＳＡ、確定拠出年金(ＤＣ)には、次のような3つのメリットがあります。

というとさほど投資効果は高くなさそうに聞こえますが、投資信託（ファンド）は複利運用ができるので、時間をかけてじっくり取り組めば投資資産を大幅に増やすことができます。

かくいう私も、会社勤めをしていたときの「企業型確定拠出年金(ＤＣ)401k」を積極的に運用して、拠出金を数年で223%に増やした（360万円⇒800万円）経験がありますから、コツコツと積み重ねて大きな果実をゲットできる投資だと実感している次第です。

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