セカドリ 
加藤コウです。
この記事ではいつもの記事とは趣向の違う「不労所得」に関することを書いています。
全てが私の独断と偏見に満ちた話です。笑
「堅実な生き方しかしたくない」「不労所得なんて罰当たりだ」と思う方は、読まずにご遠慮ください。
この記事はこんな人にオススメ！
- 不労所得という言葉に興味がある方
- 今の収入以外に何か別の収入源を作りたい方
- これから不労所得を得たいと思っている方
不労所得を得るチャンスは誰にでも平等にある！ハズなのに…
不労所得。
「不労所得」という言葉には、誰もが一度は憧れるのではないでしょうか？
ちなみにウィキペディアによると、
・不労所得とは、働かずとも得られる収入または収入源
となっています。
働かなくてもお金が入っているなんて、なんて素敵なことでしょう！
ですが世の中そんなに甘くはなくって、誰にでも簡単に創れるモノではないのが「不労所得」。
でもちょっと待ってください。不思議だと思いませんか？
同じ人間として生まれてきているのに、「不労所得」をいとも簡単に手にする人がいる一方で、どんなに頑張ってもお金の苦労から開放されない人がいるという現実。
この両者の違いとは、一体何なのでしょうか？
ここでは、私やあなたが「不労所得」を作るためにはどうすれば良いのか？という夢のようなことについて書いていきます。
最初にネタバレすると、私はこれからの不労所得の作り方は「情報」と「AI活用」にあると確信しています。
今までの不労所得の作り方はこうだった
まずは日本での今までの不労所得の作り方について、簡単におさらいしておきましょう。
江戸時代から平成初期にかけての不労所得の作り方、その一つの答えは「不動産」でしょう。
元手となるお金（資本）をまず商売で稼ぎ、それを担保に借金をして土地を購入し、建物を建てて収益化し、不動産ビジネス化し、それを拡張させる。
このモデルで巨万の富を築いた方々は、日本だけでなく海外のビリオネアも同じです。
旧財閥系と言われる一族はもちろんのこと、「金持ち父さん貧乏父さん」でおなじみのロバート・キヨサキなどもそうでしょう。
いわゆる「元手」と「借金」と「不動産」で不労所得を作った方々。
ですがこの手法、あなたはスグに真似できますか？
借金と不動産で不労所得を作るためには
元手と借金と不動産で不労所得を作る方法はいわば「王道」ですし、これからも続いていくでしょう。
とはいえ、やはり最初にかなりの「元手」は必要なのです。
私のイメージでは、借金をして不動産投資をするとなると、銀行に相応の融資をしてもらわなければなりませんから、
- サラリーマンのような定期収入のある仕事についていること
- 購入する不動産に見合った頭金を保有していること
が必須条件です。
つまり定職についていることと同時に、最低でも500万円くらいの現金が手元にないとダメな感じがします。
普通のサラリーマンが500万円を貯めるには
毎月3万円の貯金だと500万円貯めるのに167ヶ月（＝約14年）かかる計算です。
けっこうかかるんですよ、ただ単に500万円貯めるのって。
しかも14年後に500万円で不労所得が創れる不動産を購入できる保証など一切ありません。
つまりお金（資本）も必要ではありますが、不動産で「不労所得を作る」場合は更に「タイミング」が重要ということ。
少子高齢化社会の日本で不動産による不労所得は有効？
これからの日本は、少子超高齢化社会になることが確実です。
となると
子供が少なくなる ＝ 人口減少 ＝ 不動産が余る
と私は考えてしまうのです。
人口が減少するのに、家賃収入といった従来の「大家さん」的なビジネスモデルって、少子超高齢化社会でも拡大するんでしょうか？
私は、日本では今後も不動産の価値が上がり続けるという旧来型の「不労所得の作り方」が、どうもイメージできないんですよね。
不動産以外に不労所得の作り方はあるか？
となると、
不動産以外に不労所得の作り方はあるのか？
ということになります。
そこでチェックしておきたいのが、「ここ30年の社会の動向」です。
「ソフトバンク」「楽天」「グーグル」「アマゾン」「メタ（フェイスブック）」、そして「スマホ」「ChatGPT」。
インターネットの発展と携帯端末の飛躍的な向上によって、生活文化そのものが変化してきていますよね。
そして今は、20〜30年前にインターネット普及前からインターネット関連のビジネスを実践してきた人が、「不労所得」を手にしています。
ということは、これからの「不労所得の作り方」は不動産ではなく、
インターネット×AI関連
ではないかと。
2017年〜2024年のビットコイン・仮想通貨の動き
2017年にビットコインが大きく話題になり、たくさんの億万長者（億り人）が誕生しました。
当時「時すでに遅し」と思われていたビットコインは、その後も上下を繰り返しながら、2024年には史上最高値を更新。2026年現在も高水準で推移しています。
つまり「情報をいち早く掴んで少額から参加する」という原則は、ビットコイン一つ見ても、いつの時代も変わらないということです。
ただし仮想通貨は価格変動が極めて大きく、資産を大きく失うリスクもあります。投資は必ず余剰資金の範囲内で行うことが鉄則です。
2026年の不労所得の作り方
2026年現在、「不労所得の作り方」は大きく3つの方向に進んでいます。
1. 新NISAを活用した長期投資
2024年からスタートした新NISAは、年間最大360万円・生涯1,800万円まで非課税で投資できる制度です。
毎月コツコツ積み立てた資産が、複利の力で雪だるま式に育っていく。これは地味ですが、最も再現性の高い「不労所得への道」の一つです。
実際に私も、企業型確定拠出年金（DC）を長期運用した結果、元本360万円を1,100万円近くに育てることができました（2025年5月に解約・現金化）。
新NISAの詳細は👉こちらの記事をご覧ください。
2. AIを活用したコンテンツ・情報ビジネス
2026年現在、ChatGPTをはじめとするAIツールの実用化が急速に進んでいます。
- AIを使ったブログ・アフィリエイト
- AIを活用したコンテンツ制作・販売
- AIによる自動化を組み込んだYouTubeチャンネル
これらは「一度仕組みを作れば、寝ている間にも収益が入り続ける」という不労所得の王道パターンに近いものです。
ただし「AIが全部やってくれる」は幻想。最初の仕組み作りには相応の時間と努力が必要です。
3. 次世代技術への少額投資
ビットコインのように、「まだ世間に認知される前の新技術」に少額から参加する。
2026年現在注目されているのは、AIインフラ・量子コンピューティング・エネルギー関連などの分野です。
情報をいち早く掴み、痛みを覚悟の上で少額から参加してみる。これが不労所得への近道の一つです。
これからの「不労所得の作り方」で必須になるのは
つまりこれからの「不労所得の作り方」では、一つのことが必須になっています。
それは「情報」。
インターネットの世界は、国と国との国境がなくなりボーダーレスになっています。
日本国内の情報だけでは、世界の目から見ると既に情報弱者になってしまう時代です。
インターネット世界で飛び交う最先端情報を、誰よりも早く入手し少額からでも行動してみること
が2026年現在の「不労所得の作り方」の核心だと私は思います。
そして2026年はさらに、AIという強力なツールが加わりました。
AIを道具として使いこなせる人と使いこなせない人の間に、これから大きな経済格差が生まれていくでしょう。
情報チャンスを逃さないためにも、すぐに動かせる少額のお金を常に準備しておくことも重要です。
未来の答えは一つだけではありませんが、「情報を制する者が不労所得を制する」という本質は、これからも変わらないでしょう。
この記事のまとめ
- 不動産による不労所得は元手・タイミングが必要で誰でも真似できるわけではない
- 2026年の不労所得の柱は「新NISA長期投資」「AI活用ビジネス」「次世代技術への少額投資」
- 情報をいち早く掴み、少額でも行動することが不労所得への近道
- AIを使いこなせるかどうかが、これからの経済格差を生む大きな要因になる
- 不労所得を得るためにはすぐに動かせる少額のお金を常に準備しておくことも重要
※投資はご自身の判断と責任で行ってください。元本割れのリスクがあります。
